今日は、総合商社7社を並べて、違いをじっくり見てみます。
日本株の銘柄図鑑・番外編
「日本株の銘柄図鑑」シリーズの番外編です。個別の銘柄ではなく、総合商社7社を並べて比べます。
📋 この記事でわかること
- 総合商社7社の「事業の構成」の違い（会社ごとの利益の出どころ）
- 過去5年の利益の動きと、2026年3月期のROE・自己資本比率
- 2027年3月期の配当方針の比べ方（1株配当の大きさでは比べません）
- 資源・エネルギー系の事業の位置づけ（セグメント名と事業内容で見ます）
- 自己資本比率と利益の伸び、総資産を重ねたバブル図（優劣は判断しません）
こんにちは、投資家ケンです。
「総合商社って、どこも同じに見える」。そう思って、7社を並べてみることにしました。
「商事企業間の違いを図説で解説して示したい」
ひとこと先に。この記事は、7社の順位をつける記事ではありません。事業の違いと、セクター（商社どうし）が重なりやすいリスクを、数字で見えるようにするための記事です。
私は住友商事（8053）と三菱商事（8058）を保有しています（保有の経緯や考えは、住友商事の銘柄図鑑に書いています）。この記事は、保有の理由づけや、7社の優劣づけのためのものではありません。
数字の基準（期間と定義）
- 期間：2026年3月期（2025/4〜2026/3）。利益は親会社の所有者に帰属する当期利益（IFRS・連結）。
- 出典：各社の決算短信（2026年4月30日〜5月1日公表）、27/3期の予想は第1四半期決算短信（7/31〜8/6）で最新を確認し、その後の修正は確認されていません（2026年10月23日時点・各社の中間決算は11月上旬）。
- 過去5年（22/3〜26/3期）は、全社とも各社の決算短信の原本で確認しました（出典は末尾の一覧）。各年は、当時公表された短信の「親会社の所有者に帰属する当期利益」（伊藤忠は「当社株主に帰属する当期純利益」）です。住友商事の23/3期のみ、会計基準（IAS第12号）の遡及適用後の5,653億円（2023年5月公表時は5,652億円）を使っています。
- 意見 と 事実 のラベルで、事実と意見を分けています。
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1. 事業の構成：利益はどこから来ている？
事実各社が決算短信で開示している「セグメント別の利益」を、26/3期の連結利益に対する割合で並べました。名前の付け方は会社ごとに違うため、同じ名前でも中身は同じではありません（次の節で、資源・エネルギー系の事業をセグメント名で確認します）。
三菱商事 親会社帰属利益 8,005億円
※銅事業での過年度の減損損失の一部戻入れや、LNG北米事業の生産開始に伴う税効果など、一時的な要素を含みます（短信）。
三井物産 親会社帰属利益 8,340億円
※2026年4月の組織変更後の区分で、26/3期を組み替えて表示した値（短信の業績予想表）。資産リサイクルや公正価値評価益の反動等が各セグメントの増減に入っています。
伊藤忠商事 親会社帰属利益 9,003億円
※「その他及び修正消去」に、持分法投資損益1,186億円を含みます（短信の事業セグメント情報）。
住友商事 親会社帰属利益 6,003億円
※「消去又は全社」の+335億円は、繰越欠損金等に対する税効果の計上です（短信）。
丸紅 親会社帰属利益 5,439億円
※金融・リース・不動産には、国内不動産事業の統合に伴う評価益や北米貨車リース事業の売却益が含まれます（短信）。
豊田通商 親会社帰属利益 3,705億円
※グリーンインフラは国内発電事業の一過性損失、ライフスタイルは国内不動産事業の一過性利益を含みます（短信）。
双日 親会社帰属利益 1,036億円
※自動車は豪州中古車事業の減損、金属・資源・リサイクルは豪州原料炭事業の市況下落と減損を含みます（短信）。「その他・調整」は連結利益から7セグメントの合計を引いた差（私の計算）。
グレーの棒＝「その他・調整・全社」。割合は連結利益に対するもので、一過性の要因（売却益・減損・税効果など）を含みます。
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2. 資源・エネルギー系の事業は、どんな位置づけ？
事実資源市況の影響を受けやすい事業（銅・原料炭・鉄鉱石・LNG・原油など）を、各社がどう持っているかを、決算短信に書かれているセグメントの名前と事業の説明で見ました。割合の計算はしていません（セグメントの名前の付け方や中身が会社で違い、比率にすると誤解を招きやすいためです）。
| 会社 | 資源・エネルギー系の名前のセグメント（26/3期の利益） | 短信に書かれている主な事業・要因 |
|---|---|---|
| 三菱商事 | 金属資源（2,045億円）／地球環境エネルギー（1,609億円） | 銅事業、豪州原料炭事業／LNG北米事業・LNGアジアパシフィック事業、石油製品関連事業、次世代エネルギー事業 |
| 三井物産 | 金属資源（2,536億円）／エネルギー（1,578億円） | 豪州鉄鉱石、原料炭、チリ銅（Collahuasi）／米国のガス事業、LNG物流、豪州・中東の原油・ガス |
| 伊藤忠商事 | 金属（1,435億円）／エネルギー・化学品（693億円） | 短信に事業内容の記載なし |
| 住友商事 | 資源（823億円）／エネルギートランスフォーメーション（1,024億円） | 豪州石炭、南アフリカ鉄鉱石、銅／海外発電事業、電力EPC案件（資源開発とは性格が異なる事業） |
| 丸紅 | 金属（1,343億円）／エネルギー・化学品（232億円） | チリ銅、豪州原料炭・鉄鉱石／石油・ガス開発、石油化学品取引 |
| 豊田通商 | 資源開発を主とするセグメントの記載なし（参考：サーキュラーエコノミー 448億円） | サーキュラーエコノミーは、金属スクラップなど資源の再利用に関する事業 |
| 双日 | 金属・資源・リサイクル（48億円）／エネルギー・ヘルスケア（319億円） | 豪州原料炭／省エネ関連事業、太陽光発電、ナイジェリアのガス小売 |
出典：各社の26/3期決算短信（セグメント別の状況と増減要因）。金額は親会社帰属利益で、売却益・減損・税効果などの一時的な要因を含みます。「エネルギー」を名前に含むセグメントには、資源開発とは性格の違う事業が混ざります。
意見この表から言えるのは、資源市況の影響を受けやすい事業を持つ会社が多い一方で、その持ち方（セグメントの名前や、どんな事業が入っているか）は会社ごとに違うということまでです。利益の何割が資源から来るのか、といった数字では示していません。
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3. 過去5年の利益の動き
| 会社 | 22/3期 | 23/3期 | 24/3期 | 25/3期 | 26/3期 | 22/3→26/3 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| ■ 三菱商事 | 9,375 | 11,807 | 9,640 | 9,507 | 8,005 | -15% |
| ■ 三井物産 | 9,147 | 11,306 | 10,637 | 9,003 | 8,340 | -9% |
| ■ 伊藤忠商事 | 8,203 | 8,005 | 8,018 | 8,803 | 9,003 | +10% |
| ■ 住友商事 | 4,637 | 5,653 | 3,864 | 5,619 | 6,003 | +29% |
| ■ 丸紅 | 4,243 | 5,430 | 4,714 | 5,030 | 5,439 | +28% |
| ■ 豊田通商 | 2,222 | 2,842 | 3,314 | 3,625 | 3,705 | +67% |
| ■ 双日 | 823 | 1,112 | 1,008 | 1,106 | 1,036 | +26% |
※色の棒は、各社それぞれの5年の最大値を100%とした長さです（会社どうしの大きさの比較ではありません）。各年の値は、各社の決算短信の原本（百万円）を億円に四捨五入したものです。住友商事の23/3期（5,653億円）は、会計基準（IAS第12号）の遡及適用後の値で、住友商事の銘柄図鑑と同じ値です（2023年5月の当初公表は5,652億円）。
- 事実26/3期は、前期より利益が増えたのが住友商事（+6.8%）・丸紅（+8.1%）・伊藤忠（+2.3%）・豊田通商（+2.2%）、減ったのが三菱商事（−15.8%）・三井物産（−7.4%）・双日（−6.3%）です。
- 事実22/3期から26/3期でみると、豊田通商（+67%）、住友商事（+29%）、丸紅（+28%）、双日（+26%）、伊藤忠（+10%）の順に増え、三井物産（約−9%）・三菱商事（約−15%）は22/3期より低い水準です。三井物産・三菱商事は23/3期が5年のピークでした。
- 事実住友商事の26/3期の増益は、主に税効果によるものです（銘柄図鑑参照）。各社とも、一過性の要因を含みます。
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4. 2026年3月期のROEと自己資本比率
- 事実ROEは伊藤忠（14.6%）・丸紅（13.6%）が高く、三菱商事（8.5%）・双日（10.1%）が低い側です。
- 事実自己資本比率は三井物産（42.1%）・丸紅（41.4%）が高く、双日（29.9%）・住友商事（33.9%）が低い側です。前期（25年3月末）と比べると、5社が低下（三井物産・三菱商事・住友商事・豊田通商・双日）、2社が上昇（伊藤忠・丸紅）です。住友商事は40.0%→33.9%でした。
- ※ROEの定義は各社の短信の表記に従っています（丸紅は普通株主に帰属しない金額を控除）。
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5. 2027年3月期の配当方針を並べる
| 会社 | 27/3期予想（26/3期） | 配当性向（予想） | 方針の要点 |
|---|---|---|---|
| ■ 三菱商事 | 125円（110円） | 41.6% | 累進配当を継続。自己株式の取得も機動的に実施（短信）。 |
| ■ 三井物産 | 140円（115円） | 43.1% | 再現性の高いキャッシュ創出力に基づき配当し、拡大に応じて継続的に引き上げ。2027/3〜29/3期は累進配当を継続予定。3年累計の基礎営業CFの50%水準を目安に株主還元（短信）。 |
| ■ 伊藤忠商事 | 44円以上（42円） | 32.2% | 経営方針に累進配当を明記。2026年度は3,000億円以上の自己株式取得を予定（短信）。 |
| ■ 住友商事 | 40円（37.5円）※分割後 | 30.3% | 総還元性向40%以上・累進配当。上限800億円の自己株式取得（2026/5/7〜2027/3/31）（会社IR・短信）。 |
| ■ 丸紅 | 115円（107.5円） | 32.4% | 累進配当を実施し、総還元性向40%程度を目安に機動的な自己株式取得（2026/3〜28/3期・短信）。 |
| ■ 豊田通商 | 125円（120円） | 29.3% | 2026/3〜28/3期は累進配当を継続し、自己株式取得を含む総還元性向40%以上を目指す（短信）。 |
| ■ 双日 | 180円（165円） | 28.9% | 安定的かつ継続的な配当。株主資本DOE4.5%を基本とする累進的な配当方針。中計3年累計の基礎的営業CFの3割程度を株主還元（短信）。 |
※1株配当は、株式分割の有無や発行株数が違うため、会社どうしで大小を比べても意味がありません（住友商事は4分割後、伊藤忠は5分割後の換算）。比べるなら、配当性向や、利益に対する配当の動きです。予想の公表日と出典：各社の26/3期決算短信（5/1ほか）と第1四半期決算短信（7/31〜8/6）。修正があったのは豊田通商の利益予想のみ（7/31に4,000億→4,300億円）。
- 事実7社とも「累進配当」または「累進的な配当」を方針に掲げています（言葉は会社で少しずつ違います）。
- 事実配当性向（予想）は、三井物産（43.1%）・三菱商事（41.6%）が高く、双日（28.9%）・豊田通商（29.3%）・住友商事（30.3%）は30%前後です。
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6. 自己資本比率と利益の伸びを、1枚で（バブル図）
横軸＝自己資本比率（2026年3月末・各社の決算短信）／縦軸＝2027年3月期の親会社帰属利益の予想の前期比（会社予想）／円の大きさ＝総資産（2026年3月末）。
この図は、会社の優劣や配当の安全性を直接示すものではありません。
| 会社 | 自己資本比率 | 総資産(兆円) | 27/3期 利益予想 | 予想の公表日（出典） |
|---|---|---|---|---|
| 伊藤忠商事 | 39.4% | 16.73 | 9,500億（+5.5%） | 2026/5/1（26/3期短信）・8/6 修正なし（1Q短信） |
| 三井物産 | 42.1% | 20.82 | 9,200億（+10.3%） | 2026/5/1（26/3期短信）・8/4 修正なし（1Q短信） |
| 三菱商事 | 39.1% | 24.15 | 1兆1,000億（+37.4%） | 2026/5/1（26/3期短信）・8/3 修正なし（1Q短信。8/6にレビュー完了版を再開示・数値の変更なし） |
| 住友商事 | 33.9% | 13.64 | 6,300億（+4.9%） | 2026/5/1（26/3期短信）・7/31 修正なし（1Q短信） |
| 丸紅 | 41.4% | 10.53 | 5,800億（+6.6%） | 2026/5/1（26/3期短信）・8/5 修正なし（1Q短信） |
| 豊田通商 | 37.0% | 8.52 | 4,300億（+16.1%） | 2026/7/31 上方修正（1Q短信。4/30の短信では4,000億・+8.0%） |
| 双日 | 29.9% | 3.65 | 1,300億（+25.5%） | 2026/5/1（26/3期短信）・7/31 修正なし（1Q短信） |
出典：各社の決算短信（東証 適時開示・IFRS連結）。三菱商事の1Q短信は2026/8/3に開示し、監査法人のレビュー完了後に8/6付けで再開示（数値の変更なし・同社の資料に明記）。
- 事実横軸の自己資本比率は、三井物産（42.1%）・丸紅（41.4%）が高く、双日（29.9%）・住友商事（33.9%）が低い側です。
- 事実縦軸の27/3期の利益予想の伸びは、三菱商事（+37.4%）、双日（+25.5%）、豊田通商（+16.1%）が上に、住友商事（+4.9%）・伊藤忠（+5.5%）が下にあります。円の大きさ（総資産）は、三菱商事・三井物産・伊藤忠が大きい側です。
- 意見利益予想の伸びは、前期の水準に左右されます（三菱商事は26/3期が−15.8%でした）。どこに位置するかは、優劣や配当の安全性を示しません。
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7. 読み取ったこと（順位はつけません）
意見わかったこと
- 利益の出どころは、会社でかなり違います。資源・エネルギー系の事業の持ち方も、会社ごとに違います（2節）。
- 配当の方針の言葉は、7社とも似ています。違いが出るのは、配当性向の高さや、利益の動き方です。
- 1年の利益には、一過性の要因が混ざります。税効果・売却益・減損などで、利益の増減が事業の勢いとずれることがあります。
意見セクター集中リスクについて。商社株を何社か持つ場合、社名が違っても、資源価格・為替・景気といった共通の要因で同時に動く可能性があります。資源・エネルギー系のセグメントを持つ会社が多い一方で、豊田通商のように資源開発を主とするセグメントがない会社もあります。事業の持ち方が違うので、同じ「商社」でも値動きの理由が揃うとは限りません。
この記事は、どの会社を買うべきかを言うものではありません。事業の違いを知ったうえで、自分が何社持つのか、どのくらい商社に偏らせるのかを考える材料にしてもらえたらうれしいです。
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比較しながら読むと、違いが見えやすいです。
住友商事の図鑑を読む → ほかの企業の図鑑 →
参考にした一次情報（2026年3月期 決算短信）
- 三菱商事／三井物産／伊藤忠商事／住友商事
- 丸紅／豊田通商／双日
- 住友商事 IR「株式情報」（株主還元方針・配当推移）：sumitomocorp.com
- 過去5年（22/3〜24/3期の決算短信）：三菱商事 24/3期、三井物産 23/3期・24/3期、伊藤忠 24/3期、丸紅 23/3期・24/3期、豊田通商 23/3期・24/3期、双日 23/3期・24/3期、住友商事 24/3期。22/3期・23/3期の一部は、各社の23/3期短信（東証の適時開示の写し）で確認：三菱商事、伊藤忠、住友商事。
